証券会社を探そう

米国株や中国株の配当は日本株と同じように郵便局や銀行で受け取ることができますか？
NYや香港市場で買っても東証外国部で買っても。
証券会社の自分の口座に自動的に入りますよ。

今投資すべき中国株銘柄について質問します。
当方サーベイの時間が無い為、質問の運びとなっております。

＜条件＞
・財務健全かつ透明
・単元購入費用が日本円で30万円まで
・当方の証券会社(マネックス)で購入できる銘柄
(参考:http://www.monex.co.jp/StockLending/00000000/guest/G2500/china/rule.htm)

財務が健全である事を優先します。成長性や割安感は２の次とします。
財務が健全である事は、その証明となるWebページやその他ドキュメントが
ありますと幸いです。情報は日本語でお願いします。
銘柄の紹介以外の情報はご遠慮下さい。
では、皆さんの英知を期待しております。
http://q.hatena.ne.jp/1162965865

中国が オリンピックが 終わると 中国株が 下がるって 本当ですか？
開始日から見ると、現時点で、既に下がってきています。

中国株はお得ですか？
（初心者です）今、中国株をやってみようかどうか検討中です。
ぶっちゃけ中国株はお得なのでしょうか？
中国は、毎年１０％以上もの成長率をみせているということは、確実に株式が値上がりするということですよね？？
それに、最近、中国株が暴落？
してとても割安になっていると思うのですが。。
ただ、手数料が高い気がします・・。
どう思いますか？
http://yahoo.searchina.ne.jp/data/code.cgi?code=HSI
得かどうかはわかりませんが、これから爆発する企業はとても多いですね。

最近中国株とインド株が下がってますが、下がり方が変じゃないですか？
ADRでインド株をと考えています。
経済理論としてどうなのでしょう？
ドル安、インド株安の状態って買いですか？
詳しい方教えてもらえませんか？
あらゆる製品・サービスの最大消費国はアメリカですアメリカの景気が悪くなれば全世界に影響します新興国等のファンドがはやしたてられますが、それらの国の市場をいくつか集めてもアメリカ一国にかないませんなんだかんだいってもアメリカが傾けばみな沈みます新興国への投資はリスクが高く、また逃げ足が速いのが特徴です現状では底が見えない状態ですので投資するのであれば１０年は寝かせる覚悟が必要です１０年前のアジア通貨危機を思い出しますねhttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%82%B8%E3%82%A2%E9%80%9A%E8%B2%A8%E5%8D%B1%E6%A9%9F

中国株 香港市場の銘柄のチャート 一目均衡表を無料で確認できるサイトを教えて下さい。
内藤証券のWEBサイトで確認できるようです。
http://www.naito-sec.co.jp/chinap/price_index.php?stockcode=01211&exchangecode=このページの「チャート」を選択して、日足、週足、月足を表示すると、チャートの上に「一目均衡表」のボタンがでてきます。

今、中国株どうですか？
当面はこんな感じではないでしょうか。
３年～５年待てるなら、今は買いでしょう。
但し、一辺に投資するのではなく、下がったら買い増しするという購入方法がよいでしょう。
短期的には下がる可能性もあるので、長期保有できる忍耐強さがない人はやめた方がいいです。

北京五輪後、中国株が急落すると言う噂を耳にしましたが、その原因はどこにあるのでしょうか。
そして、もしも急落するようなことがあるとすれば、中国に進出している日本企業にどのような影響があるのでしょうか？
そう言ううわさがあれば、前倒しで下落します。
ということで、すでに上海総合指数は昨年末に比べて半分以下になりました。
オリンピック特需がなくなると言うのがその理由ですが、特需は４％くらいだそうです。
全体の経済規模と比べればほとんど影響有りません。

この先、中国株はまた上がると思いますか？
あがるでしょう。
ただし年内とか３年後とかの話ではなく、経済の大きな流れの中で中国の存在感はますます重要になってくることは確実視されているし、GDPも世界一になることは確実でしょう。
国内では人種差別、内陸部と沿岸部の経済格差、なんでもパクッてしまうお行儀に悪さ等々挙げればきりがありませんが、１０年、２０年くらいの気持ちで投資するなら現在の株価は購入のタイミングとしてはまぁまぁのレベルだと思います。
ただし、投資は自己判断で！！

あのような大災害がありましたが、これから中国株はどうなりますか？
復興に相当な費用を要します。
損壊・倒壊住宅1,500万戸有り、日本の住宅戸数は4,600万戸ですから被害の大きさが伺えます。
本格的な復興事業が始まると 住宅、道路産業のみならず全ての産業界にうるおいを与えるでしょう。
復興景気と言われるくらい益々中国株は上ると思いますが。